言語教育研究科

理念・目標

本研究科は、「大学院学則」第2条第2項に規定する「言語教育研究科は、言語に関連する分野において、広範囲にわたる多彩な教育研究基盤をもとに、教育および研究の深化・追求を行うことにより、普遍的観点から個別的問題に解決を与えることができる高度な専門的知識と能力および創造的に対応できる実践力をもった人材を養成することを目的とする」という理念のもと、主として教員免許状所持者を対象として、その資質と能力の向上を図るとともに、他方では教員免許状未所有者および外国人留学生にも、グローバル化の進む世界、多言語・多文化社会の様相を呈しつつある日本の状況に鑑み、言語教育の専門家のみならず、言語に関する学識を活かし、多言語・多文化社会においてリーダーとなる人材の養成をも目指しています。

アドミッションポリシー

以上の理念・目標のもと、本研究科は言語に関する学問を通じ自己を磨き目標とする生き方を創造する熱意を持った人を広く求めます。

1. 言語に関する学問を通じて自己を磨く意思のある人
2. 多文化・多言語化する社会、およびそのような社会に生きる自己への展望をもって、専門家また社会的リーダーとして自己の生き方を創造する意欲のある人
3. 言語と文化を重層的に学び、さらに言語を実践的に運用していこうとする意欲のある人
4. 教員免許状取得者の場合、その能力と資質の向上をめざす人

法学研究科

教育の理念

姫路獨協大学法学研究科は、「大学は学問を通じての人間形成の場である」という獨協学園の教育の根本理念と、「地域に寄与する大学となる」という姫路獨協大学開学の使命の二つを教育の理念に掲げて人材養成をめざしています。
その理念のもと本研究科は、大学院教育を通して、広い視野と現代に即応した学識を授け、高度な専門的職業等に必要な能力を養い、あわせて生涯学習社会を支えるリーダーを育成することを目的にすえています。
さらに、地域社会のニーズに応えるべく、社会人の積極的な受け入れをはかり、地域に貢献する人材の育成を目指しています。

教育の目標

法律学と政治学の二つの専門領域を併せもつ法学研究科は、大学院教育について各々の専門領域に応じた人材養成上の教育目標を掲げています。法律学専攻は、税理士、司法書士をはじめとする実践的な指導者および高度の職業専門家の養成を、また政治学専攻は、職業人としてのより高度な知識・技能の修得・向上ならびに後期課程（他大学進学）へ向けての研究者養成を目標としています。
また本研究科の門戸を社会人にも積極的に開いていくため、それに対応した教育内容・体制を整え、充実させていくことを目指しています。

アドミッションポリシー

以上の教育の理念・目標から、本研究科は次のような学生を求めています。

1. 学問を通じて自らの人間形成をめざす、法律学・政治学の専門知識を学ぶ姿勢と意欲のある人
2. 大学院の教育・研究を通して、広い視野と現代に即応した学識を身につけ、高度な専門職業に必要な能力を養うに足る、基礎的な知識と能力をもっている人
3. 社会人としての経験をもとにさらに自らを向上させようという志をもっている人

経済情報研究科

アドミッションポリシー

姫路獨協大学大学院経済情報研究科は、社会人のための上級専門教育と学部教育に引きつづく専門教育を目的としており、次のような学生を求めています。

1. 経済、経営、情報の分野における諸問題を解明する熱意を持ち、そのための高度な専門知識および能力を身につけた職業人を目指す学生
2. 税理士、教員、アクチュアリーなどの高度な資格を目指す学生
3. 経済、経営、情報の研究に意欲的に取り組んでいける資質を持った学生