大学案内

カリキュラムポリシー・ディプロマポリシー

言語教育研究科

カリキュラム・ポリシー(教育課程の内容・方法の方針)
  1. 各専攻言語の言語文化現象を、広い視野から捉える科目を設定する
  2. 専門知識に根ざして、実践的領域での能力を育成する科目を設定する
  3. 各専攻言語コースを超えて、広く深く多様に言語を学べる科目を設定する
  4. 教員として活躍するために必要な科目を設定する
ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)
  1. 各言語分野における専門的な知識や、グローバル化していく社会での言語運用能力を身につけること。
  2. 普遍的観点から個別的問題に解決を与えるような独創性のある修士論文の作成、あるいは広い意味で社会に貢献できるような研究成果を発表できる能力を身につけること。

法学研究科

カリキュラム・ポリシー(教育課程の内容・方法の方針)

法に関する諸問題への的確な分析を行うことができるよう、必要な専門的教育として公法、私法、その他法学の各分野の特殊講義及び演習並びに研究指導の各科目を配置し、大学院生が、職業人・社会人として問題解決のための新たな発想と施策を立てることができる、より高度な学識と豊富な応用力・実践力を身につけることができるよう教育課程を編成し、以下の方針に基づき実施する。

  • 大学院生の履修計画は、研究指導担当教員を中心に研究テーマに関係する分野の教員が指導して作成させる。
  • 研究指導においては、研究指導担当教員による各大学院生の研究及び修士論文執筆の指導を行う。
  • 夜間中心の昼夜開講制大学院であり、大学院生の大部分が社会人であることに鑑み、大半の科目を午後6時以降の時間帯に配置する。
  • 社会人大学院生の通学を考慮し、開講科目の半数程度は駅前サテライトで開講する。
ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

法学・政治学の分野において、諸問題への的確な分析を行い、職業人・社会人として問題解決のための新たな発想と施策を立てることができる、より高度な学識と豊富な応用力・実践力を身につけていることを、学位授与の方針とする。

経済情報研究科

カリキュラム・ポリシー(教育課程の内容・方法の方針)

主指導教員と副指導教員がつく副担任制により、大学院学生に対し、密度の濃い研究指導を行う。
1年次は、コア科目(ミクロ経済学研究など6単位以上)を中心に専門科目から22単位以上修得させる。そして、経済・経営系および情報系からそれぞれ4単位以上を修得させ、専攻分野だけでなく周辺分野も幅広く学修させる。
2年次は、演習および研究指導で、指導教員が修士論文作成を指導する。その際、必要ならば主指導教員以外の演習も履修可能にしており、機動的な指導環境が整っている。

ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)

経済、経営、情報の分野における研究能力、高度な専門的職業従事者に必要とされる専門知識および能力を身につけているかどうかが、課程修了の基準となっている。


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