薬学部
薬学部
少人数で最新設備の整った環境のなか、薬学の専門知識に加え医療人として必要な思いやりと協調性を兼ね備えた、医療に貢献できる薬剤師を育成します。
薬学教育評価機構からの適合認定
姫路獨協大学薬学部は、令和2(2020)年度に一般社団法人薬学教育評価機構による6年制薬学教育プログラムの評価を受け、同機構が定める「薬学教育評価 評価基準」に適合していると認定されました。本認定により本学の薬学教育プログラムの質が保証されたことになります。なお、認定期間は、2021年4月1日から2025年3月31日までとなります。
兵庫県内からの現役合格で学費減免「地域指定奨励生制度」
姫路獨協大学 薬学部に入学し、将来薬剤師として兵庫県で活躍しようとする学生に対して授業料の一部を減免することにより学業を奨励し、地域医療の発展と健康福祉に寄与することを目的とする制度です。
NEWS
学部長挨拶＆在学生の声
Message
増田智先教授 薬学部長
私たちの社会は、国内のどこでも均一な医療サービスが受けられる国民皆保険制度という仕組みで支えられていますが、それを担う医療職を地域にかかわらず隈なく配置することが大切です。薬剤師の役割は、過去30年の間に医療の担い手としてますます重要になってきました。私たちにとっての異物を人間の英知に基づいて「薬」として使いこなし、医療チームの一員となって病に苦しむ患者さんに寄り添う薬剤師の育成を担当するのが薬学部です。医療現場だけでなく、学んだ知識と技術を駆使して創薬や行政、教育研究に携わるなど薬学部卒業生の進路は様々です。薬剤師国家資格を手に薬の専門家として社会を支える一員に成れるよう、一緒に頑張りましょう。
山浦剛 姫路市立姫路高校 出身
薬剤師を志望するなら、最初の目標は国家試験を突破することです。入学後から6年生までの間で、いかに早く国家試験を意識した学習を始めるかが重要です。薬学部の講義では、教員が国家試験で重要な部分をピックアップしてくれます。また、学習の単元ごとに、国家試験の過去問に類似した演習問題が用意されています。学習した内容を使ってすぐに問題を解く、ということを繰り返すので、学習内容が身に付きやすいです。
Philosophy and Purpose
薬学部の理念
「大学は学問を通じての人間形成の場である。」という建学の理念に則り、薬学の学習を通じて、人々の健康の保持・増進と福祉の向上に貢献する薬剤師を育成する場とすることを本学部の理念とする。
教育研究上の目的
薬学部は、薬の専門家としての実践的能力、高い倫理観と豊かな人間性を備え、人々の健康の保持・増進と福祉の向上に貢献し、薬物治療の進展に資する研究心をもった薬剤師を育成することを目的とする。
Asset
薬学部の強み
薬の専門家として社会に貢献する薬剤師を育成します。
学生と教員の距離が近い少人数教育を通して、基礎学力に基づいた高度な専門性を身につけます。薬学の専門知識に加え医療人として必要な思いやりと協調性を兼ね備えた、社会に貢献できる薬剤師を育成します。
取得可能な免許・資格
薬剤師*
*「6年制薬学課程」を卒業すると薬剤師国家試験受験資格が得られます。
毒物劇物取扱責任者／麻薬取締員任用資格／麻薬取締官任用資格／向精神薬取扱責任者／食品衛生管理者任用資格／食品衛生監視員任用資格／甲種危険物取扱者受験資格
地域医療を実践的に学ぶプログラムが充実しています。
地域医療における薬剤師の役割を実践的に学ぶプログラム＊が多数準備されています。＊薬学アドバンス教育科目として、「地域の薬剤師活動を学ぶ」（1〜6年対象）「薬剤師の専門的スキルを活用した地域活動を学ぶ」（5,6年対象）があり、姫路薬剤師会主催の「薬と健康の週間」にも参加しています。
Q and A
薬学部のよくある質問
Q1
A.
薬剤師法にはその任務について、「薬剤師は、調剤、医薬品の供給その他薬事衛生をつかさどることによって、公衆衛生の向上および増進に寄与し、もって国民の健康な生活を確保するものとする」とあります。薬剤師は、病気の治療や予防、健康の維持に欠かせない医薬品を扱う専門職。製薬会社での創薬研究から、医療機関や薬局で患者さんに薬を届けるところまで、すべてのプロセスに関わることができる仕事です。病院や薬局の調剤室内にとどまらず、病棟のベッドサイドや在宅医療における薬物治療の説明など、活躍場所はますます増えています。
Q2
A.
主に5年次に行われる実務実習は、病院実務実習と薬局実務実習の2つで、いずれも事前に学生にアンケート調査を行い、希望する地域を考慮に入れ近畿地区調整機構を通して実習先を決定しています。
Q3
A.
ドラッグストアなどで売られている医薬品は、副作用や使用方法などで評価した3つのグループに分類されます。重大な副作用や健康被害が生じる可能性のある第一類は、薬剤師しか扱うことができません。自治体が認定した登録販売者が扱えるのは第二類と第三類。第一類を扱う場合は、販売形態に関わらず薬剤師の常駐が求められます。