大学院 カリキュラム・ポリシー/ディプロマ・ポリシー

法学研究科

カリキュラム・ポリシー(教育課程の内容・方法の方針)

法に関する諸問題への的確な分析を行うことができるよう、必要な専門的教育として公法、私法、その他法学の各分野の特殊講義及び演習並びに研究指導の各科目を配置し、大学院生が、職業人・社会人として問題解決のための新たな発想と施策を立てることができる、より高度な学識と豊富な応用力・実践力を身につけることができるよう教育課程を編成し、以下の方針に基づき実施する。

  1. 大学院生の履修計画は、研究指導担当教員を中心に研究テーマに関係する分野の教員が指導して作成させる。
  2. 研究指導においては、研究指導担当教員による各大学院生の研究及び修士論文執筆の指導を行う。
  3. 夜間中心の昼夜開講制大学院であり、大学院生の大部分が社会人であることに鑑み、大半の科目を午後6時以降の時間帯に配置する。
  4. 社会人大学院生の通学を考慮し、開講科目の半数程度は駅前サテライトで開講する。
ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)
  1. 諸問題への的確な分析を行うことができる。
  2. 職業人・社会人として問題解決のための新たな発想と施策を立てることができる。
  3. 高度な学識と豊富な応用力・実践力を身につけている。

経済情報研究科

カリキュラム・ポリシー(教育課程の内容・方法の方針)

主指導教員と副指導教員がつく副担任制により、大学院学生に対し、密度の濃い研究指導を行う。

1年次は、コア科目(ミクロ経済学研究など6単位以上)を中心に専門科目から22単位以上修得させる。そして、経済・経営系および情報系からそれぞれ4単位以上を修得させ、専攻分野だけでなく周辺分野も幅広く学修させる。

2年次は、演習および研究指導で、指導教員が修士論文作成を指導する。その際、必要ならば主指導教員以外の演習も履修可能にしており、機動的な指導環境が整っている。

ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)
  1. 会計コースでは、会計学に関する専門知識を有し、その知識に基づき当該分野での研究を遂行する能力が備わっていること。
  2. マネジメントコースでは、経営全般に関する幅広い知識・技能を持ち、当該分野における問題を自発的に発見し研究を行う能力が備わっていること。
  3. 情報システムコースでは、ICT技術の変化に柔軟に対応し,当該分野において新たな知見を生み出すべく研究を遂行する能力が備わっていること。
  4. 医療マネジメントコースでは、マネジメントに関する知識を背景に医療に係る諸問題に対して研究を遂行する能力が備わっていること。
  5. 自由設計コースでは、各自の選定した分野における専門的な知識を有し、当該分野における研究を遂行する能力が備わっていること。
  6. 自らの専門分野のみならず他の関連分野についても広く関心を持ち、常に新たな知識・技能を積極的に修得しようとする姿勢が備わっていること。
  7. 他者との協働を通して新たな問題を発見する能力が備わっていること。

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